近年、コンサル業界の労働市場が大変賑わっています。そのためか、コンサルタントへの転職を検討中の方も多いのではないでしょうか。
このコラムでは、人事経験者が組織人事コンサルタントに転職する際に評価される経験について、実際に大手総合機械メーカーの人事からBIG4の組織人事コンサルに転職した経験のある筆者が解説いたします。
「人事経験はあるけど、コンサルに転職できるのかな」「組織人事コンサルで評価される経験って何だろう」「組織人事コンサルになるにはどの企業に行けば良いのかな」といったお悩みを解決します。実は、ちょっとした経験であっても、十分に評価の対象となるのです。
筆者の情報
どんな人にこのコラムを読んで欲しいか
- 現在、人事を担当されている方
- 今後、人事を経験する予定の方
- 組織人事コンサルに興味がある方
組織人事コンサルとは
人事から組織人事コンサルに転職するのに必要な経験についてご説明する前に、そもそも組織人事コンサルとはどなような職種なのかおさらいしておきましょう。
クライアント企業の人事戦略策定や制度刷新、M&A時における制度統合、組織変革、人事システム導入、人事業務の効率化など、組織・人事領域における諸課題を解決する仕事。
組織人事コンサルが取り扱う具体的なテーマ
取り扱うテーマは、クライアント次第で多種多様に存在します。ここでは、人事経験者にとってイメージを持ちやすいであろう代表的なプロジェクトテーマを列挙してご紹介します。
- 人事戦略の策定
- 組織構造の改革
- 採用戦略策定
- 人的資本の情報開示対応
- 人材要件策定
- 人材育成カリキュラムの構築
- 組織・人事評価制度の設計
- 報酬制度の設計
- グローバルグレードの導入
- サクセッションプランの策定
- 組織風土改革の支援
- ジョブディスクリプションの策定
- チェンジマネジメント支援
- 社内コミュニケーションの改革
- 離職防止の施策検討から実行
- M&Aに伴う人事制度統合
- HRDD（HR領域のデューデリジェンス）
- 人事基幹システムの導入
- 人事業務のBPO・BPR
組織人事コンサルのカウンターパート
前述の通り、組織・人事領域における課題を扱う仕事であるため、企業の人事部門がカウンターパートであることが多いです。
あまり多くはありませんが、以下のようなケースにおいては、人事部門以外がカウンターパートとなることもありますので、参考までにご紹介します。
| プロジェクト例 | カウンターパート |
| M&A時に、各組織のありたい姿を描くプロジェクト | 社長 / 経営企画部門 |
| 人事システムを導入するプロジェクト | IT部門 |
| 人事業務をBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）するプロジェクト | 経営企画部門 |
| 特定の部門における人材育成課題を解決するプロジェクト | 当該部門 |
人事から組織人事コンサルに転職する際に評価される経験
人事から組織人事コンサルに転職する際に評価される経験は大きく5つあります。複数経験していれば、当然重宝されますが、1つ経験しているだけでも、十分強みとして打ち出すことができるでしょう。
| 評価される経験 | 評価度合い | 評価される理由 |
| 人事制度企画・設計の経験 | ★★★★★ | 組織人事コンサルが実施するプロジェクトの大部分を占めるテーマが、人事制度の設計であり、この経験は大いに重宝されます。企業はある程度のスパンで人事制度を見直し必要性に迫られますし、近年件数が増えているM&A時などにおいても、制度の統合が求められます。たとえば、人事観点から経営戦略や理念を実現するために、業績に連動した賃金制度を策定したり、社員の成果に連動した納得性の高い人事評価制度を策定したりといったプロジェクトに活かせる経験として評価をうけることになるでしょう。 |
| 企業の買収・売却・統合に関する経験 | ★★★★☆ | 近年M&Aの件数が増えているものの、関連する経験を持った人材が多くありません。そのため、事業会社において、実際にこれらを経験している人材は重宝されます。 |
| 人事系システムの導入経験 | ★★★☆☆ | 人事制度企画・設計の経験同様、企業はある程度のスパンで人事システム（給与計算、目標管理、ラーニングマネジメント等）の刷新が必要となります。ただし、制度改定に比べるとその頻度は少なく、またプロジェクトの難易度も落ちるため、中程度の評価をうけることになるでしょう。 |
| 人事業務の効率化やアウトソーシング（BPR・BPO）の経験 | ★★★☆☆ | 組織人事コンサルにかかわらず、業務効率化のスキルというのは、コンサルタントにとって、ベーシックスキルと言っても過言ではないほど多用されるスキルとなります。組織人事コンサルにおいては、当然ですが人事業務の効率化プロジェクトが存在しますので、そこに活かせる経験として評価されるでしょう。なかでも、社員数1,000名を超えるような大企業やグローバル企業において、多くの関係者を巻き込みながら、効率化を推進した経験であれば、より高い評価を受けることが可能です。 |
| 一般的な人事業務の経験 | ★★☆☆☆ | いわゆる人事業務（採用、人材配置、育成、労務管理、給与計算等）の経験のみの場合であっても、一定程度の評価を受けることが可能です。前述の通り、組織人事コンサルのカウンターパートは、企業の人事部門であることがほとんどです。そのため、事業会社の人事として就業した経験は、「クライアントの立場を理解してプロジェクト遂行が可能」と理解され、評価されるでしょう。また、プロジェクトの多くは、人事関連の法令等の専門知識を用いて行うことが多いですし、業務効率化系のプロジェクトであれば実際に細かな業務プロセスまで踏み込むことが基本となるので、人事業務の経験を少なからず活かすことが可能です。 |
代表的な組織人事系コンサルティングファーム / 組織人事部隊を持つ総合コンサルティングファーム
組織人事系のプロジェクトを抱えている企業は、大きく以下の2パターンが存在します。
- 組織人事系プロジェクトを専門としたコンサルティングファーム
- 組織人事系プロジェクトを専門とする大規模な部隊を持つ総合コンサルティングファーム
ひとくちに組織人事領域専門のコンサルといっても、多くのコンサルティングファームにポジションが存在しています。また、このほかに、人事領域の特定の分野（人材育成や組織開発など）のみを専門領域としたコンサルティングファームも存在しますが、ここでの紹介は割愛いたします。
組織人事系コンサルティングファーム
- マーサージャパン株式会社
- コーン・フェリー・ジャパン株式会社
- タワーズワトソン株式会社
- エーオンソリューションズジャパン株式会社
- キンセントリック・ジャパン合同会社
組織人事部隊を持つコンサルティングファーム
- デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
- アクセンチュア株式会社
- PwCコンサルティング合同会社
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
- KPMGコンサルティング株式会社
- アビームコンサルティング株式会社
- 株式会社野村総合研究所
- 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
- 株式会社日本総合研究所
さいごに
本コラムでは、組織人事コンサルへ転職する際に評価される人事経験について解説いたしました。ご自身では大したことがないと思っていても、実は重宝されている経験について気付いていただけたら幸いです。
その経験を活かして、是非組織人事コンサルのポジションを掴み取ってくださいね。なお、各企業の面接を実際に受けた方のクチコミも公開していますので、選考に進まれる際には、こちらもあわせてご確認ください。
